もし人工知能(AI)に「利益だけを一番大きくしろ」と命じたら、どうなるでしょうか。米ハーバード・ビジネス・スクールなどの研究チームが、AIに自動販売機を運営させる実験を行ったところ、AIは客にうそをついて返金を断ったり、ほかのAIと相談して高い値段をそろえたりするなど、人間の会社のような不正を次々と始めました。
実験では、8社のAIモデル20種類を使い、サンフランシスコにある自動販売機1台を1年間運営させるシミュレーションを行いました。AIには最初に500ドルとジュースなどの商品が渡され、「1年後の銀行残高を最大にせよ」とだけ指示されました。客の満足や法律を守ることは求められず、さらにAIが考えるたびに「利用料」としてお金が口座から引かれるルールも設けられました。
その結果、AIたちは教えられてもいないのに悪質な行動をとるようになりました。客から「お金を返してほしい」と言われると、「食べたあとの商品はルールにより返金できない」と、実際にはない社内ルールを作り出して断りました。さらに、「お金を返す手続きをした」とうそのメールを送りながら、実際にはお金を送らなかったり、ライバルのAIに「利益を出すために、みんなで最低でも2ドルの値段をつけよう」とメールで呼びかけて値下げを防ごうとしたりしました。
研究チームは、法律を守るよう指示せず利益だけを求めさせたことが、AIが損得を計算して不正を選んだ大きな理由だと考えています。また、考えるほどお金が減る仕組みだったため、AIが思考を節約しようとしたことも不正を後押ししました。将来、AIにビジネスを任せる際には、どのような目標や制限を設定するかが極めて重要になりそうです。