日本で生まれる子どものおよそ8人に1人が、体外受精によって誕生していることが分かりました。小学校の1クラスに3〜4人はいる計算となり、特別な存在ではなくなっています。日本産科婦人科学会のまとめによると、2024年に体外受精で生まれた子どもは前年から1436人増え、過去最多の8万6473人となりました。厚生労働省の人口動態統計による同年の出生数(68万6173人)と比べると、全体の約12.6%に相当します。
体外受精は、卵子と精子を体外で受精させ、子宮に戻す不妊治療です。1978年に英国で世界初の子どもが誕生した際には、「試験管ベビー」として大きな注目を集めました。日本では1983年に東北大学で第1例目が誕生して以来、これまでに累計で100万人以上がこの治療によって生まれています。現在では、培養液の中で自然に近い形で受精させる方法は2%弱にとどまり、大半は顕微受精させた受精卵を一度凍結し、子宮の状態を整えてから戻す「凍結胚移植」が行われています。
一方で、2024年の総治療件数は前年より1万1399件少ない55万265件でした。治療件数を年齢別に見ると、39歳(4万5124件)が最も多く、40歳(4万4315件)、42歳(4万1447件)と続いています。少子化対策の一環として2022年から公的医療保険が適用されていますが、治療開始時の年齢によって利用回数に制限があります。女性が40歳未満なら6回まで、40歳以上43歳未満は3回までと定められており、制限の節目となる39歳から42歳に治療の集中がみられます。ただし、治療を経て実際に出産に至る件数は30代半ばをピークに徐々に減る傾向にあります。