患者と未発症者の計約300万人のデータを比較した国際チームの研究により、アルツハイマー病に関連する127カ所の遺伝子領域が明らかになりました。オランダのアムステルダム自由大を中心とする国際チームが、英科学誌ネイチャーに発表しました。ただし、これらの領域に違いがあるからといって、それらすべてが病気の直接の原因だと決まったわけではありません。
アルツハイマー病の患者数は、世界で2050年までに現在の2倍以上となる1億人超に達すると予測されています。脳内の神経細胞にたまる異常なたんぱく質「アミロイドベータ(Aβ)」が発症の原因の一つと考えられてきましたが、今回特定された領域の遺伝子群は、神経細胞よりも脳内の免疫細胞「ミクログリア」で働きが活発でした。
研究チームは、DNAなどの試料を保管する「バイオバンク」を運営する日本の国立長寿医療研究センターや東北大など、十数カ国の100を超える機関と協力しました。東アジアなどを含む患者約18万人と未発症者約263万人のデータを調べたところ、病気との関係が知られる「APOE」などの遺伝子を含む127カ所の領域で違いが確認されました。さらに、これらのうち17個の遺伝子が作る物質は、すでに別の疾患の治療薬に使われており、アルツハイマー病の新しい治療薬につながる可能性があります。また、遺伝的にアルツハイマー病になるリスクが、従来より3倍高い16%になるとの推計も明らかにされました。
国立長寿医療研究センターの新飯田俊平・研究所長特任補佐は、「各国で保管されてきたヒトの試料を活用した大規模解析で得られた成果だ。アルツハイマー病は今なお抜本的な治療に至っていない。今回の知見は新たな治療戦略に役立つのではないか」と話しています。